来院した子どもの診察をする金谷能明院長（左）＝５日、大分市下郡東のかなや小児科
県内でインフルエンザの患者が急増し、県は５日、注意報を発表した。昨年より約１カ月早い。今後も感染拡大が予測され、室内の換気や手洗いなどの対策を呼びかけている。
県健康政策・感染症対策課によると、県内５８の定点医療機関で１０月２７日～１１月２日の１週間に７４３人の新規感染者を確認。前週比２・１１倍で、４週連続で増加した。１医療機関当たり１２・８１人で、注意報の発表基準となる１０人を今季初めて上回った。
保健所管内別の１医療機関当たりの患者数は、大分市の２９・２９人が最も多い。他の地域は▽中部 １５・７５人▽南部 ９・２人▽東部 ７・７５人―の順に多かった。
年代別では５～１４歳の小・中学生の感染者が多く、学校現場で広がっているという。「運動会や修学旅行などの校内行事で、児童生徒が普段よりも近い距離で過ごしたことが要因の一つではないか」とみている。
県教委によると５日は大分、臼杵、国東３市の小学校と義務教育学校の計７校で、インフルエンザによる学年・学級閉鎖があった。
大分市下郡東のかなや小児科では５日午後、子どもたちがつらそうな様子で診察の順番を待っていた。前日の４日は診察した患者全体のおよそ３割がインフルエンザだったという。
金谷能明院長（５３）は「１０月中旬からぱらぱらと出始めて、先週の月曜日（２７日）にどっと増えた。例年のこの時期と比べると異常な多さ」と話した。
県健康政策・感染症対策課は「これから寒くなっていく中で、室内を閉め切ってしまいがちになる。適度な換気が大切だ。手洗いや場面に応じたマスクの着用、ワクチン接種もしてほしい」と述べた。
