がん細胞にある遺伝子変異を網羅的に調べ、効果が期待できる治療薬を探す「がん遺伝子パネル検査」を受けた婦人科がん患者のうち、１１％に遺伝性腫瘍の可能性を示す遺伝子変異があったことが１７日、日本婦人科腫瘍学会が初めて実施した医療機関調査で分かった。
患者の家族も遺伝性腫瘍の要因を共有している可能性があり「検査は家族へのカウンセリングや情報提供のきっかけにもなり得る」と調査を担当した藤田医大の須藤保教授は強調。検査対応ができる施設の増加や相談体制の充実を訴えた。１８日、同学会の学術集会（札幌市）で報告する。
調査は２０２３年に検査を実施した３１５施設に依頼し、回答した６８施設のデータを分析した。
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