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別府の全泉源調査 新年度から

2300カ所 減衰化懸念受け

 県と別府市は市内の温泉資源量を把握するため、全泉源2300カ所を新年度から2年間かけて調査する。温度低下など減衰の兆候がみられる中、「泉都の宝」を持続的に利用していく上でどうすべきか、対策作りに生かす。過去に実施した行政の泉源調査は一部にとどまっており、全ての状態を調べるのは初めてという。
 調査は泉源の利用状況や深さ、温泉の温度、湧出量などを調べる。エリアごとの温泉成分も分析する。
 得られた結果を基に、過去の調査や文献などと比較して安定的に利用可能な資源量を把握し、データ化して施策に役立てる。泉源所有者に調査への協力を求めている。
 県や市によると、市内の泉源はより深く掘らないと以前と同じ温度の温泉を確保できなくなったり、高温の噴気・沸騰泉が減少するといった変化が表れている。
 高度経済成長期の急速な温泉開発や、熱源に近い山側で泉源の掘削が進んだことなどが原因とみられるという。温泉熱を使うバイナリー発電が急増している現状を懸念する声もある。
 専門家らでつくる県環境審議会温泉部会にも減衰化を不安視する意見があり、大規模な調査を決めた。
 県の温泉台帳に載っている市内の泉源は、2017年3月時点で2292カ所。うち市の所有は約190で、その他はほぼ民間。中には掘削当時のデータで記載されていたり、使われておらず位置が分からない泉源も含まれているという。
 事業費は約1億4千万円で、県と市が2分の1ずつを負担。市は4月に引き上げる入湯税の増収分を充てる。開会中の県議会と市議会の定例会に関連予算を提案している。
 県自然保護推進室と市温泉課は「現状のデータを収集し、必要な対策を講じていきたい」と話している。

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 別府市が2016年度に実施した噴気沸騰泉103カ所の調査では、30年前から使い続けている40カ所のうち、約7割が当時のデータと比べて噴出熱量が低下していた。掘削し直した39泉源の約半数でも熱量が落ちていた。
※この記事は、3月5日大分合同新聞朝刊25ページに掲載されています。
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