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抱え上げ機器活用 介護の“職業病”腰痛防げ!

 介護職の職業病といわれる腰痛を防ごうと、人力だけに頼らず、福祉機器などを活用して高齢者らの移動介助をする「ノーリフト」が県内でも注目されつつある。「抱え上げない介護」を実践することでスタッフの負担を減らし、ケアの質向上につなげる試み。ケアを受ける側も、無理に抱え上げられることがなくなり、体のこわばりが緩和するなどのメリットがあるという。

 県内で先駆的に取り組んでいるのが、大分市羽屋の特別養護老人ホーム「Green(グリーン)ガーデン南大分」。昨年4月にオープンし、要介護度3以上の高齢者29人が暮らす。
 従来の「抱え上げ」だと、ベッドから車椅子に乗り移る「移乗」や、入浴、排せつの介助をする際にスタッフの腰に大きな負担がかかりがち。同ホームは利用者の状態に応じて電動リフトなどの機器を活用し、負担軽減に取り組んでいる。1人で介助できる利点もある。体位変換なども滑りやすいシートを使うなど工夫している。
 「もともと腰痛持ち」という現場責任者のユニットリーダー田崎真一さん(35)は「この1年間、ほとんど痛みを感じていない」と話す。現場スタッフからは「リフトを使うことで、自分の年齢や体力を気にせず働ける」「抱え上げる移乗とは違い、利用者の顔を見ながらコミュニケーションが取れる」などの声が上がっているという。
 同ホームを運営する社会福祉法人の渡辺利章理事長(46)は「バタバタとした流れ作業ではなく、ゆっくりとした介護をしようとノーリフトを導入した」。福祉用具や機器は「あくまでツールの一つ」といい、「利用者本位のケアを心掛けている」とする。
 日本ノーリフト協会(神戸市)の保田淳子代表理事によると、人力による抱え上げは「力対力」のケアになり、利用者も力が入って体がこわばる。力任せに動かさなければ、こわばりが徐々に緩和し、自立度向上にもつながるという。
 県介護福祉士会の三浦晃史会長(中津市)は「介護人材は慢性的に不足しており、腰痛など体調不良で離職するケースもある。人材を大切にする観点からも、リフトや介護ロボットの利用は着実に増えていくだろう」とみている。

厚労省 積極的な使用促す
 厚生労働省が2013年6月に改訂した腰痛予防の対策指針は、高齢者施設などの事業者に対し、生活全般で介助が必要な人のケアに当たっては「原則として(スタッフに)人力による抱え上げはさせない」と求めている。福祉機器などを積極的に使用することも促している。
 同省労働衛生課によると、11年に仕事が原因で4日間以上の休業が必要になった腰痛は計4822件発生。このうち約19%は社会福祉施設で起き、10年間で2・7倍に増えたため、腰への負担が少ない介助法を盛り込んだ指針に改訂したという。
 同課は「指針に基づき、腰痛予防の対策を進めてもらいたい」と話している。
※この記事は、3月16日大分合同新聞朝刊23ページに掲載されています。

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