ファンボロー国際航空ショーで展示された日英伊による次期戦闘機の模型=20日、英南部ファンボロー(共同)
【ローマ共同】イタリア防衛大手レオナルドのマリアーニ最高経営責任者(CEO)は22日、自社が参加している日英伊3カ国による次期戦闘機の共同開発について、他国が参加する場合は今後1年以内を期限とするべきだとの見解を示した。ロイター通信がインタビューを報じた。
3カ国の次期戦闘機開発計画「グローバル戦闘航空プログラム(GCAP)」には、カナダがオブザーバーとして参加することが21日発表された。フランスなどとの次世代戦闘機の共同開発が中止となったドイツの参加の可能性が取り沙汰されるほか、サウジアラビアも参画を模索しているとされる。
マリアーニ氏は、ドイツは技術力や拡大する防衛予算などを踏まえるとパートナーとしてふさわしいとの認識を示した。
また「サウジは依然参加に関心がある」とも言及した。日本は2035年の配備予定が遅れないようスケジュール厳守にこだわっている。マリアーニ氏は、スケジュールを前倒しできるよう取り組む姿勢を強調した。
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