月刊『先端教育』2025年9月号発売 特集：個を伸ばす人材育成ータレントマネジメント、早期リーダー教育
学校法人先端教育機構【特集2】骨太の方針と学校の未来 【地域×教育イノベ―ション】熊本県 共創の知が支える地域創生
社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2025年9月号を8月1日（金）に発売しました。（
https://www.sentankyo.jp/）
生成AIによる技術革新や深刻な人手不足など、企業を取り巻く環境が大きく変化している中で、画一的な人材育成から個々の強みを活かすタレントマネジメントへの転換が急務となっています。
本特集では、ピープルアナリティクスによって、データドリブンな人材施策を打てる人材の育成や、個人の成長と活躍を支援するスキルマネジメント、早期リーダー選抜に向けた人事改革、越境型企業研修など、「脱・横並び」で一人ひとりの強みを最大化する組織の仕組みづくりや人材育成手法を紹介します。
ーなぜ早期選抜は進まないのか 人事改革の壁と突破への鍵/
同志社大学 政策学部 教授 田中秀樹氏
≪キーフレーズ≫
「（タレントマネジメントの実践のためには、）経営層が全体最適の視点を持ち、人事改革を支援するとともに、人事部門が現場の詳細な情報を把握し、タレントとして適切な人材を見極めるという両輪を回すことが欠かせません。全社一丸での取組みが、タレントマネジメントの実践を支えるのです」（記事一部抜粋）
ー戦略的に仕掛ける“志の醸成”と リーダーシップ革新/
宇都宮大学 データサイエンス経営学部 教授 大嶋淳俊氏
≪キーフレーズ≫
「早期育成とは単に『若手を早く育てる』ことではなく、『本人の意欲を前提に、長期的・多面的な視点で、経営リーダーとしての基盤を計画的に育むこと』に他ならない。それは言い換えれば、『未来の経営を担う人材への投資』を早い段階から始めるという戦略的な意思決定である」（記事一部抜粋）
ー人材戦略の全体像を構築し、一貫した施策を打つことが重要/流通科学大学 商学部 教授 柿沼英樹氏
ー製造業に特化したスキルマネジメントシステム/株式会社Skillnote 代表取締役 山川隆史氏
ー「社員旅行の聖地」が学びの拠点にまちづくり発・越境型企業研修/
株式会社Gensen & Co 佐々木梨華氏
ー人事領域でのデータ活用に向けて報酬支払型の独自講座を展開/
株式会社コーナー 取締役 COO 小林幸嗣氏
今年6月、政府が策定した「骨太の方針」では、「教育DX」や「質の高い公教育の再生」が掲げられ、今後それに基づく教育施策が展開されます。特集2では、「生成AIやデジタル教科書の利活用」「給食費の無償化」「女子中高生の理工系分野への進学支援」などに焦点を当て、これからの学校の在り方を展望します。
ー学校徴収金のデジタル化と給食費無償化における課題とは？/
埼玉県公立中学校 事務主幹 柳澤靖明氏
ー女子生徒の参加が半数を超える東京大学の研究活動プログラム/東京大学 生産技術研究所 准教授、
次世代育成オフィス 室員 川越至桜氏
ー教材・授業案をシェアできる検索サイト「せんせい市場」/
株式会社せんせい市場 代表取締役 水野孝哉氏
ー「わかりやすさ」の罠を超えて深い学びを実現する授業設計/
ELSA Japan合同会社 事業開発部長 高橋一也氏
阿蘇山など雄大な自然と清流に恵まれるとともに、近年は大手半導体企業・TSMC の進出でも注目を集める熊本県。県の教育行政は、変化の激しい時代に対応した教育に取り組むとともに、熊本市では ICT を積極的に活用し、主体性を育む教育を推進しています。
また、熊本大学は共創を通じた社会への貢献を目指し、半導体人材の育成に力を注ぐほか、民間においても、産官学が連携したデジタル人材やイノベーション人材の育成へのチャレンジが始まっています。
熊本県で展開される教育・人材育成のプロジェクトを紹介します。
ー子どもたちの未来を切り拓く教育を/熊本県教育委員会 教育長 越猪浩樹氏
ICT の活用による「主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善」を進めている。
地域（産学官金）と連携したキャリア教育により、産業人材の育成に取り組む。
ー共創で地域イノベーションを牽引/熊本大学長 小川久雄氏
半導体研究の新たな拠点として今春オープンした「SOIL」と「D-Square」。
工学部半導体デバイス工学課程では、各研究室ゼミで活発な議論が繰り広げられている。
ーMBAを民主化し、コミュニティを築く/やまがBASE株式会社 代表取締役CEO 中原功寛氏
「YAMAGA BASE」は総敷地面積 3 万平方メートル 以上、建物面積 3000平方メートル 以上を誇る。
元パソコン室を改修し、24 時間利用可能なコワーキングスペースに。
ー主体性を育む教育が民主主義を支える/熊本市教育委員会 教育長 遠藤洋路氏
ー企業誘致、デジタル人材育成で地域活性/みらい株式会社 取締役COO 大矢元起氏 ほか
【その他注目、連載記事】
■巻頭言：
女性活躍・DE&Iの実現に向けて/
スリール株式会社 代表取締役社長、内閣府 男女共同参画局 専門委員、厚生労働省 イクメンプロジェクト 専門委員、こども家庭庁 こども家庭審議会 委員、千葉大学 教育学部 非常勤講師 堀江敦子氏
■ 理念に基づく経営と広報：
広報は人生をかけてスキルを磨く“専門職”/株式会社プレジデント社 代表取締役社長 鈴木勝彦氏
■≪新連載 ≫アートに学び磨くビジネス力：
独自プログラム「EGAKU(R)」鑑賞、創作、共有・対話で鍛える非認知能力/
株式会社ホワイトシップ 代表取締役、共同創業者 長谷部貴美氏
■組織が変わるイノベーション人材の育成：
社会課題に挑む共創力を育む/ 富士通株式会社 CEO室 DX Div. Fujitsu Innovation
Circuit Senior Director 吉越輝信氏
■月刊「先端教育」公開インタビュー：
学習困難の子の孤立をICTで解消/東京大学 先端科学技術研究センター 特任助教 赤松裕美氏 ほか
（本リリース内、写真素材はいずれも月刊先端教育2025年9月号より引用）
雑誌概要「月刊先端教育」2025年9月号
出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価 格： 1,620円（税込）
ASIN ： B0F29JS8YL
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売
https://www.amazon.co.jp/dp/B0F29JDMTC/
月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点を当てる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/
■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、名古屋、大阪、福岡、仙台
社会構想大学院大学 （東京都港区南青山3-13-18）
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所
出 版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等
企業プレスリリース詳細へPR TIMESトップへ
