営農型太陽光発電の可能性について調べる大分短期大、うすきエネルギー、後藤製菓、臼杵市役所のメンバー＝臼杵市野津町前河内
【臼杵】大分短期大園芸科（大分市）の学生らが、臼杵市野津町前河内の営農型太陽光発電施設によるショウガの生育状況や栽培管理の効果を調べている。太陽光パネルのない畑と比較し、発電と農業の両立の可能性を探る狙い。
調査は「おおいた地域連携プラットフォーム」の地域の課題解決事業として実施。菓子や飲料用のショウガを育てている後藤製菓、太陽光パネル事業のうすきエネルギーの地場企業が協力している。
同施設は後藤製菓のショウガ畑（約３千平方メートル）に、高さ約３メートルの支柱を立てて太陽光パネルを設置し、今年１月中旬に稼働した。太陽光パネルで生じた日陰をショウガの育成に生かし、同時に電力を生み出そうというもの。
調査対象のショウガは今年４月に植え、約３週間ごとに草丈などの調査を続けた。１０月下旬に収穫作業があり、学生らは測定器で土壌の水分量や掘り出したショウガの重さを量って記録した。数値などを分析して来年１月までに調査結果をまとめる予定。
後藤製菓によると、毎日必要とされる除草が月１、２回程度に大幅減少するなど、管理コストや労力の削減に効果がありそうとみる。うすきエネルギーは水田や茶畑などへの展開も視野に、パネル設置による生育状況や作業効率への効果があると感じており、今後の事業展開に生かす考え。
２～９月の電力供給量は計５万７３２キロワット時で、供給している市観光交流プラザとサーラ・デ・うすきの電力消費量の約３６％に相当する。
橋本裕輝准教授は「脱炭素社会に向けた取り組みを一緒に研究し、地域のエネルギー確保につなげたい。農産物の生産量や農業者の収益確保にも役立てられれば」と話した。
