株主総会後に会見する大分ＦＣの小沢社長＝大分市の大分フットボールクラブ
サッカーＪ２大分トリニータを運営する大分フットボールクラブ（ＦＣ）は２４日、大分市内で定時株主総会を開いた。第２６期（２０２３年２月～２４年１月）の決算を承認。純利益は４７００万円（前期比２億３３００万円増）で４期ぶりの黒字を達成した。トップチームの人件費を含む売上原価を約２億４１００万円削減したことが大きな要因。
売上高は１８億６１００万円（３４００万円増）。このうちスポンサー収入は７億３８００万円（６４００万円増）だった。入場料収入は３億３４００万円（１５００万円増）。「レゾド１万人」を掲げ、レゾナックドーム大分のホーム戦平均入場者数が９２０２人と約２６００人増えたことが押し上げた。
この結果、経常利益は４９００万円になった。
Ｊリーグはクラブライセンス交付の財務基準を設けている。赤字額が純資産を上回る債務超過や３期連続赤字でライセンスが剥奪される。新型コロナウイルス禍に伴う交付判定の対象にしない「特例措置」は、２３年度決算で終了。大分の場合は第２７期（２４年２月～２５年１月）から３期連続赤字のカウントが始まる。
小沢正風社長は「第２７期の経営見通しは不透明。入場料とスポンサー収入を柱に、企業と連携した商品開発など、さまざまな手段で資金を確保したい」と話した。
チームはけが人が多く、今季１１試合を終えて１３位。小沢社長は補強に関しては「そのときの資金繰りによる。現有戦力で戦い、特別指定や２種登録の選手を中心に育成に力を入れていきたい」と語った。
