相次ぐ自然災害からどう身を守るか――。大分合同新聞社の記者2人が大分大CERDの客員研究員となり、大型企画「＃あなたを守る おおいた発 減災への挑戦」でその手だてを考えた。
※大分合同新聞 １面、おおいた総合面 2021年3月28日～2023年3月25日掲載
2020年7月の記録的豪雨で被災した由布市湯布院町湯平地区で、災害に強いまちづくりを目指す取り組みが動き始めた。住民が主体となり、地域固有の災害リスクを知る研修会や避難訓練、防災組織の立ち上げなどを計画している。大分市の大分大減災・復興デ...
大分大減災・復興デザイン研究センター（CERDサード）は、県内の公共施設でインターネット通信機能を持つ簡易地震計の設置を始めた。地表面の震度を捉える気象庁の観測網とは別に、建物ごとの揺れと被害を...
ザイナス（大分市）など県内外のIT企業3社は4日、大分大を拠点に産学連携で開発している災害情報活用プラットフォーム「EDiSONエジソン」のノウハウを基にした防災・減災システムを製品化し、自治体...
大分大減災・復興デザイン教育研究センター（CERDサード）と大分合同新聞社の連携授業が19日、大分市の同大旦野原キャンパスであった。昨年4月から展開している本紙の大型企画「＃あなたを守る おおい...
災害報道はどうあるべきか――。大分大減災・復興デザイン教育研究センター（CERDサード）と大分合同新聞社が19日に大分市の大分大旦野原キャンパスで開いた連携授業で、学生が取材手法や情報発信の課題...
大分大は災害時の避難所での健康危機管理をテーマにした学部横断型の研究プロジェクトを立ち上げた。避難所は風水害や地震などから身を守る拠点となる一方、感染症のまん延や体調の悪化といったリスクも指摘される。利用しやすい快適な施設の実現に向け、大...
大分市の大分大を拠点に開発中の災害情報活用プラットフォーム「EDiSONエジソン」が新年度から、県内の各自治体で本格的に活用されることになった。人工知能（AI）を駆使した大雨時の災害リスク推定や...
小型無人機ドローンが自動で飛行し、上空から災害情報を集める実証実験が23日、佐伯市内であった。豪雨や地震などの発生直後は関係機関の人員が救助などに当たるため、操縦者の確保が難しい現状がある。先端技術による自動運航への期待は大きく、実用化に...
地震や津波、集中豪雨……。多発する災害について知り、正しく恐れるための防災・減災教育の取り組みは、大分大減災・復興デザイン教育研究センター（CERDサード）が力を入れる分野だ。防災コーディネータ...
2月17日午後1時すぎ。豊後大野市清川町に、震度6強の地震発生を告げる防災無線が響いた。清川小と清川中（いずれも同町砂田）の合同の避難訓練が始まった。 子どもだけで行動する下校時の災害に、どう対応するかがテーマだ。全児童・生徒約120...
豊後大野市清川小（同市清川町砂田）の5年生が学校近くのガソリンスタンドを訪ねたのは22日の夕方だった。 目的は手作りの防災新聞を届けること。この半年間で大分大減災・復興デザイン教育研究センターの板井幸則防災コーディネーター（63）＝顔...
大分市の大分大を拠点に開発が進む災害情報活用プラットフォーム「EDiSONエジソン」を、民間企業で活用する試みが始まっている。災害が激しさを増す中、安全な業務継続に向けて防災分野の先端技術への期...
大分大を拠点に開発が進む災害情報活用プラットフォーム「EDiSONエジソン」のノウハウを基にしたシステムが大分県外でも活用され始めた。16日、愛媛県大洲市であった小型無人機ドローンの空撮データを...
災害時に小型無人機ドローンが自動で飛行し、上空から情報を集めるシステムを大分大減災・復興デザイン教育研究センター（大分市）が導入した。操縦者を確保する必要がないため、関係機関の人員が救助活動に集中する豪雨や地震などの発生直後でも迅速な状況...
過去の災害を記録したモニュメントを「自然災害伝承碑」として地図に載せる取り組みが県内で進んでいる。国土地理院が自治体に登録を呼びかけているものの、大分県はこれまで全国で最も数が少なかった。大分大や公的機関の防災関係者が掘り起こしに力を入れ...
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