決算などについて説明する大分FCの小沢社長=大分市内
サッカーJ2の大分トリニータを運営する大分フットボールクラブ(FC)は30日、大分市内で定時株主総会を開き、第29期(2026年2~6月)の決算などが承認された。移籍金収入の計上ルールが見直されたことやスポンサー料の減少が響き、純損益は9500万円の赤字を計上した。赤字は2期連続。
Jリーグの「秋春制」移行に伴い、第29期は5カ月間の変則決算。売上高は6億6600万円で、うちスポンサー料は2億8200万円。12カ月間の第28期と比べて4億5400万円減ったことについて、クラブは「大口スポンサーの大幅な広告料減額があったため」としている。
移籍金収入が含まれるその他収入は、4億3500万円減の2億5200万円。移籍金収入を次期に計上するようリーグ規定が変更されたため、大きく落ち込んだ。今年前半にあったJ2・J3百年構想リーグの入場者数が伸び悩んだことも赤字幅を広げた。
大分FCの小沢正風社長は総会後に会見し「非常に厳しい期になったが、純資産は1億円を超えており直ちに経営危機ということにはならない。第30期に関しては移籍金収入などが入り、黒字に転換できると考えている」と見通しを示した。
今季のチーム人件費にも言及し、J2を戦った25年シーズン比で約12%増やしていると明言。シーズン中の補強については「強化担当に任せてはいるが、現時点で予算は残っていると思う」と話した。