着床前検査のため受精卵から細胞を取り出す様子（慶応大病院提供）
日本産科婦人科学会は６日、体外受精させた受精卵の染色体に異常がないかどうかを調べる「着床前検査」の対象を広げると発表した。従来は流産を繰り返した場合などに限っていたが、目安として女性が３５歳以上の不妊症の夫婦にも広げる。
東京都内で開いた記者会見で、検査の細則を変更する方針を発表した。８日にも新たな運用を始め、妊娠率の向上や流産の予防につなげる。
着床前検査は、体外受精してできた受精卵の細胞を一部取り出し、染色体の数に異常がないかどうかを調べる。異常のある受精卵は流産しやすいとされ、正常な受精卵を選んで子宮に移植することで流産を減らせると期待されている。
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