グリーンコープ生活協同組合おおいた（大分市寒田）は電気自動車（ＥＶ）の導入を進めている。西日本を中心とする１６生協でつくるグリーンコープ共同体（福岡市）が取り組む温室効果ガス削減事業の一環で、２０２５年度までに業務用車両の約半数をガソリン車から切り替えた。単体の生協としては初となるＥＶキッチンカーも導入し、災害時の被災地支援に役立てる。
県内６センターのうち、２４年度から大分東、大分西、別府の各センターで順次先行導入。２５年度までに配送トラック２４台、営業車１４台を切り替えた。本年度は大分西、県南両センターで計２３台を導入予定。２７年度までに全センターの計８１台をＥＶにすることにしている。
切り替えにより、荷室容量が従来より減るため、コースの分割などルートを見直した。配送トラックの航続距離はフル充電で約１００キロ。担当者は「原則自社で充電する。各地にある充電スポットでは帰社できる分だけ充電し、長時間占領することがないようにしている」と説明する。
キッチンカーは今年２月、県の補助金を活用して約１４００万円で購入した。走行用とは別に二つのバッテリーを装備。ＩＨこんろや冷蔵・冷凍庫、給湯器といった車内設備を約１日使えるほか、非常時には外部電源としても活用できる。折りたたみ式の太陽光パネルも搭載。平時は訓練を兼ねてイベントなどに出動している。
山下めぐみ理事長（５２）は「これまでも災害時には物資提供などの支援をしてきたが、キッチンカーなら現地で温かい食事を提供でき、支援の幅が広がる」と話している。
共同体は２７年度までに全１３００台のＥＶへの切り替えを目指す。２６年１月までに６５６台を切り替えた。