サッカーＪ２の大分トリニータを運営する大分フットボールクラブ（ＦＣ）は２８日、大分市内で定時株主総会を開き、第２８期（２０２５年２月～２６年１月）の決算などが承認された。スポンサー収入の減少や物価高騰などの影響で純損益は８００万円の赤字を計上した。赤字は３期ぶり。
売上高は前期より５千万円少ない１７億６９００万円。トップチームの移籍金などが入り、その他収入は６億８７００万円（前期比１４００万円増）と微増。ただスポンサー収入は撤退や大幅な減額があった影響で７億３６００万円（同４８００万円減）、入場料収入は３億４６００万円（同１５００万円減）にとどまった。
一方、トップチームの人件費などが含まれる売上原価は１４億５千万円（同５３００万円増）に膨らんだ。人件費そのものは増えていないものの、物価高騰で遠征費がかさんだ。育成組織の体制強化にも資金を投じたという。売上高から売上原価を引いた総利益は３億１９００万円（同１億２００万円減）の黒字。
大分ＦＣの小沢正風社長は総会後に会見し「残念ながら赤字になってしまった。今後についても情勢が不透明でどうなるかは分からないが、黒字に回復できるように努力したい」と話した。
Ｊリーグのシーズン移行に伴い、第２９期から６月決算に変更となる。今夏に開幕するＪ２リーグに向けた強化方針については「トップチームの人件費に多くを費やしていくことは当然考えている。一方で、経営が崩れないようにリスクも頭に入れておく必要がある」と述べるにとどめた。