太平洋戦争末期の１９４５年７月１７日、大分市は米大型爆撃機Ｂ２９による大規模な焼夷（しょうい）弾攻撃を受けた。午前０時過ぎから１時間２０分に及ぶ爆撃で、市中心部が焦土と化した。
Ｂ２９は約２５００キロ離れたサイパン島から飛来。計１２４機が上空約３千～３５００メートルから２万２９２２発を投下した。油脂燃料が飛散するナパーム弾が使われ、市街地一帯に火災が広がった。
死者４９人、負傷者１２２人。防空壕（ごう）への直撃弾や、体に付いた燃料の火に焼かれるなどして死傷する市民が相次いだ。家屋は２３５８戸が全焼、１３０戸が半焼し、焼け出された人は１万７３０人に上った。
府内城跡（現大分城址公園）にあった県庁をはじめ多くの官公庁、学校、病院、銀行なども被災した。
米軍は当時、日本の戦争継続能力をそぐため地方都市を次々に空襲していた。翌１８日に市内を視察した内務省の灘尾弘吉次官（元大分県知事）は「全国各地方はやられるだろうが、こんなことでへこたれてはならない。あくまで戦い抜く気迫と、断じてへこたれぬ粘りがあって必勝の道が開ける」と語った。
大分大空襲に詳しい大分大の神戸（かんべ）輝夫名誉教授（８６）は、大分市が攻撃目標になった理由を「日豊線、豊肥線、久大線という鉄道が結節する重要地点であり、航空機の修理・整備を担う海軍の工場や、陸軍の練兵場などの軍事拠点もあった」と説明する。
既に日本の敗戦は決定的な状況で、「東京大空襲があった３月から、国内の犠牲者は急激に増えていた。だが、もう一度戦果を挙げてから和平交渉をしようという『一撃講和』に固執して戦争を続け、結果的に８月の原爆投下までいってしまった」と述べた。
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大分市の人口密集地が無差別空襲を浴びた「大分大空襲」。戦中・戦後の本紙掲載記事のほか、主に次の文献を参考にした。
▽大分市警防課「防空実施日誌」（１９４５年）＝国立国会図書館デジタルコレクションより▽「大分県警察史」（６３年、８６年）▽大分の空襲を記録する会編「大分の空襲」（７３年連載、７５年出版）▽奥住喜重、工藤洋三著「米軍資料 大分空襲の記録」（９９年）