サンリオは６日、人気テレビドラマ「ＶＩＶＡＮＴ（ヴィヴァン）」との共同開発商品が、中国で批判を浴びて販売を中止したことに関連し、共同開発をする際の審査とチェック体制を強化していくと明らかにした。松本成一郎常務執行役員が２０２６年９月中間連結決算のオンライン会見で記者団の質問に答えた。
ヴィヴァンとの共同開発は、以前放送したシーズン１の内容を基に決定したと説明。中国で反発が出たのはシーズン２で「中国の秘密情報組織」が登場し、敵対した自衛隊の非公認組織「別班」の諜報員の指を切断するシーンだった。
サンリオは「みんななかよく」を企業理念に掲げる。共同開発した商品の販売は日本国内だけだったが、松本氏は「中国の顧客が悲しむならやるビジネスではない」として、確認が甘かったと述べた。「中国は重要なマーケットで投資を変えていくつもりはない」とも話した。