大手外食チェーン１００ブランドのうち２２ブランドは、アレルギーの原因となる原材料の使用状況をホームページで公開していないとの調査結果を、大阪大などのチームが６日までに日本アレルギー学会の学術誌に発表した。外食の表示に明確なルールはないが、チームは、食物アレルギーの患者が外食しにくくなる恐れがあるとして、指針の策定が必要と訴える。
消費者庁によると、エビやカニ、小麦など特に食物アレルギーの発症数が多い「特定原材料」は、容器包装された加工食品では表示が義務づけられているが、飲食店で提供される料理には決まりがない。
チームは昨年５～８月、大手外食チェーン１００ブランドのホームページを調査。２２ブランドでアレルギーの原因となる原材料の記載がなかった。居酒屋２４ブランドは半数で表示がなく、他の業態に比べて割合が高かった。
表示があった７８ブランドでも、２３ブランドでは特定原材料のクルミの記載がないなど表示に不備があった。情報の更新日が不明、あるいは半年以上前だったブランドは１９あった。