ＧＭＯインターネットグループへの不正アクセス問題で、被害者同士の情報共有をうたって立ち上げられたサイトと、犯行声明を載せていたサイトに、設計図に当たる「ソースコード」の構成など多くの共通点があることが３１日、分かった。情報共有サイトは、ＧＭＯが被害を公表した１０月２１日より前に開設が準備されていたことも判明。攻撃側が被害者を集めＧＭＯに圧力をかけ、交渉を有利に進めようとした疑いがある。共同通信がセキュリティー専門家の協力を得て分析した。
サイト名は「情報共有フォーラム」。ほとんど閲覧されておらず、既に閉鎖されている。サイトの痕跡を調べると、ソースコードが、犯行声明のサイトと一部同じだったことに加え、全体の構成も酷似していた。さらに同じ米国のレンタルサーバー事業者を使っていた。
コードには日本語も使われていた。画像や文章を保管していたフォルダー名も一致。閲覧者が、サイト内で、どのフォルダーを見られるかという権限の決め方も一緒だった。