１５日午前の東京株式市場は、日経平均株価（２２５種）が急落した。下げ幅は一時３２００円を超え、約２週間ぶりに節目の６万５０００円を割り込んだ。取引時間中の下げ幅としては過去６番目となった。前日の米ハイテク株安の流れを引き継ぎ、東京市場でも人工知能（ＡＩ）・半導体関連銘柄を中心に売り注文が広がった。米原油先物価格の値上がりも投資家心理を冷やした。
午前終値は前日終値比３２５５円２３銭安の６万４４８９円０６銭。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は１０３・２８ポイント安の３９９３・５０。
前日の米株式市場では主要な株価指数がそろって下落。９月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）が市場予想を上回ったため、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の早期利上げ観測が強まった。東京市場でも半導体製造装置大手のアドバンテストや東京エレクトロンといった半導体関連株などに売りが波及した。
中東情勢の悪化を背景に原油の供給不安は根強く、価格は高止まりしている。企業収益への悪影響が懸念され、売りが優勢となった。