国立環境研究所（茨城県つくば市）などの研究チームは、高齢者１万１千人余りを約７年半にわたって追跡調査した結果、犬を飼育している人は、したことがない人に比べ、介護を要する認知症の発症リスクが４８％低かったと発表した。公的な医療・介護費の削減効果も試算で示された。
チームによると、調査は２０１６年６月～２３年１２月、東京都に住む６５～８４歳の要介護認定を受けていない人を対象に実施。「犬を飼育している」「過去に飼育していた」「飼育経験がない」の３つに分類し、認知症発症との関連を調べた。
犬を過去に飼育した経験がある人も、ない人に比べて発症リスクが２５％程度低い可能性を示すデータが得られたという。
発症リスクが低下する要因として、国環研環境疫学研究室の谷口優主任研究員は、犬の散歩により活動や人との交流が増え、規則的な生活習慣が維持できることを可能性として挙げる。癒やしといった精神的な効果も考えられるとした。
研究成果をまとめた論文はスイスの国際学術誌に掲載された。