地球温暖化で雪が減り、スキー場は７カ所だけに―。こんな研究成果を、北海道大と森林総合研究所（茨城県つくば市）が１０日までに発表した。世界の平均気温の上昇が進むと、自然の積雪だけで営業できる施設が激減し、日本のスキー文化や地方の観光産業に大きな打撃を与えるとしている。
対象はリフトやゴンドラを所有する全国３４９カ所のスキー場で、産業革命前からの気温の上昇幅を４度と２度に設定。人工雪を使わず年１００日以上滑走できるかどうかを営業可能の目安とし、気候変動予測データに基づき分析した。
ほとんど気候変動対策をしないと到達するとされる４度上昇では、全面営業できるスキー場は北海道のほか秋田、山形、群馬、長野各県のわずか７カ所にとどまり、一部の営業が可能なのは青森、新潟、岐阜各県を加えた２６カ所だった。
一方、気候変動対策の国際枠組み「パリ協定」基準と同程度の２度上昇だと、５３カ所で全面的に、１０８カ所で一部の営業ができると推定した。標高や緯度の高い地域で、相対的に存続可能性が高いとしている。