１７日午前の東京株式市場は、日経平均株価（２２５種）が大幅続落した。下げ幅は一時２９００円を超え、約１カ月ぶりに６万４０００円を割り込んだ。前日の米国株安が重荷となり、半導体関連銘柄を中心に売り注文が膨らんだ。
午前終値は前日終値比２９３９円０６銭安の６万３８９６円４８銭。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は１０５・３４ポイント安の３９２３・４５。
前日の米国株式市場で半導体関連銘柄が高値への警戒感から売られ、主要な株価指数がそろって値下がりした。流れを引き継いだ東京市場でも半導体製造装置大手の東京エレクトロンや、半導体大手キオクシアホールディングスなど関連銘柄の下落が目立った。
１６日に半導体受託製造大手の台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）が好決算を発表したが、設備投資拡大に伴う収益性への不安から株価が大幅安となったことも相場を押し下げた。
大手証券関係者は「企業の業績見通しが大きく変化したわけではなく、高値を警戒した調整だ」と指摘した。