日本船主協会の長沢仁志会長は２６日、東京都内で開いた記者会見で「ホルムズ海峡は再び危険な状況になっている。安易な通航はできない」との考えを示した。米メディアがホルムズ海峡付近でイラン側が貨物船を攻撃したと報じ、国際海事機関（ＩＭＯ）が海峡付近からの船舶退避計画の一時停止を発表したことを受けて語った。
ペルシャ湾内にはいまだ約８００人の船員が乗る日本関係船舶３５隻がとどまっている。船主や運航会社が安全な航行に向け情報収集中だとして「一刻も早く脱出できるように関係方面の支援をお願いしたい」と話した。
通航料を巡る情報も二転三転している。長沢氏は「有料化が他の国際海峡にも波及すれば国際貿易は大きく阻害されて大混乱に陥る」と述べ、徴収に断固として反対すると強調した。