帝国データバンクが全国の企業に中東危機に伴うナフサをはじめとする石油製品の供給状況を尋ねた調査で、３～４月と比べ「影響は強まっている」と答えた企業が７割に上ったことが２４日分かった。ナフサは塗料や包装、断熱材など幅広い製品の原材料で、多くの企業が供給懸念や製造コスト上昇により苦慮する状況が浮かび上がった。
５月時点で、中東情勢の悪化が波及し始めた３～４月と比べ「さらに強まっている」は３２・６％、「やや強まっている」が３６・８％と、計６９・４％が影響拡大と回答した。「大きな変化はない」は１８・４％で、「影響はやや弱まっている」が２・０％、「大きく弱まっている」は０・１％に過ぎなかった。
納期遅延や数量不足といった調達難が生じている資材は、接着剤や塗料など「化学系加工資材」と回答した企業が最も多く、２９・６％だった。粘着テープやプラスチック容器を含む「包装・物流資材」が２０・２％、塩化ビニール管や断熱材など「設備・建築・電子部材」は１３・９％で続いた。