文部科学省は１６日、次期学習指導要領を検討する中教審作業部会で、特定分野で突出した才能を持つ「ギフテッド」と呼ばれる小中学生の特例的なカリキュラムに関するまとめ案を示した。通常と同じカリキュラムでの学習を基本に、支援の必要性に応じて部分的に高校や大学の授業を受けられるようにする。
ギフテッドの子どもは、学習のレベルが合わずに苦痛を感じたり、同級生や教員との人間関係に困難を抱えたりすることがある。日本では指導実績が少なく、支援の視点が不十分だったため、次期指導要領で初めて特別な枠組みを設ける。
文科省によると、通常の学習でも、人工知能（ＡＩ）を活用して他の子どもと異なる課題を与えるなど工夫する。どんな才能や困難を特別カリキュラムの対象とするのかは画一的な基準を設けない。教育委員会と学校が個別に協議し、本人や保護者の希望があれば対象にする。
今後、制度の詳細をまとめた「運用の手引」を作成。小中学校が指導計画を作成する際に相談できるよう、大学や研究機関によるネットワーク構築も検討する。