英シンクタンク・エンバーは２４日までに、２０２５年の世界全体の総発電量に占める再生可能エネルギーの割合が３３・８％（１０兆７３００億キロワット時）となり、石炭火力の３３・０％（１０兆４７６０億キロワット時）を上回ったとする報告書を公表した。太陽光発電が急速に拡大したことが大きな要因。直近１００年では初めて再エネが最大の電力源になった。
ロシアによるウクライナ侵攻など世界情勢の不安定化を受け、化石燃料に依存する社会から、再エネと原子力による成長を目指す構造に変化していると分析している。
太陽光は前年から３０％増え、過去８年で最も大きく伸びた。風力と合わせれば、電力需要の増加分のほぼ全てを賄った。その結果、石炭火力は前年比０・６％減となった。石炭火力を含む化石燃料による発電量は、新型コロナウイルス禍の２０年以来初めて減少に転じた。
日本については、太陽光が総発電量の９・８％になり、１５年の３・４％からこの１０年で約３倍になった。一方で風力は、十分な潜在力はあるが普及が遅れているという。