日本化学繊維協会の内川哲茂会長（帝人社長）は１７日の記者会見で、中東情勢の悪化で価格が高騰したナフサを原料とする化学繊維に関し「自助努力はするが、お客さまに一定程度理解していただかないと立ちゆかない」と述べ、製品価格に転嫁する必要性を訴えた。
化学繊維は衣類や衛生用品などに幅広く使われている。混乱が長期化すれば、消費者が手に取る最終製品の値上げにつながる可能性がある。
内川氏は、工場の操業に必要なナフサ由来の原材料については「メーカー各社ともに確保は十分できている」と説明した。その上で、業界として「政府と協力し（供給の）目詰まりを起こさないよう一丸となっていく」との考えを示した。