スイス製薬大手ロシュの日本法人は８日、全国の３０～６０歳女性を対象にしたアンケートで、子宮頸がん検診未受診の人では、一部の自治体で実施されている「ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）検査」の認知度が約２割にとどまったと発表した。２年以内に子宮頸がん検診を受診した人では、約４割が知っていた。
子宮頸がん検診のＨＰＶ検査は、子宮頸部の細胞を採取しＨＰＶ感染を調べる。３０歳以上が対象で原則５年に１回とされる。以前から公的検診に導入されている、異常な形の細胞の有無を調べる「細胞診」は、２０歳以上が対象で２年に１回。
ＨＰＶ検査は２０２４年４月から公的検診への導入が可能になったが、各自治体の判断に委ねられている。