人工知能（ＡＩ）の普及を背景に中東で増設が進んできたデータセンターに、米国・イスラエルとイランの戦闘が影を落としている。イランが反撃手段の一つとして標的にしているためだ。中東地域は世界を巡るデータの「大動脈」である海底ケーブルの要衝にもなっており、通信網の混乱も懸念される。
米アマゾン・コムは３月２日、「ドローン攻撃の結果、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）とバーレーンでデータセンターに物理的被害を受けた」と公表。広範な企業活動を支えるクラウド部門のサービスに支障を来したと明らかにした。イラン勢力の攻撃とみられている。
イラン革命防衛隊は３月３１日、中東にある米メタやアップル、グーグルといった１８社の拠点を「標的にする」と宣言。実際に一部の攻撃に踏み切ったと表明した。
神戸情報大学院大学の山中俊之教授が危惧するのは海底ケーブルへの攻撃だ。特に紅海は欧州とアジアを結ぶ要衝で「いかりなどで切れてしまうぐらいケーブルそのものはもろく、保護は難しい」と説明する。