中東情勢の悪化に伴う石油由来原料の供給不安定化によって、将来的に医療関連物資の逼迫や欠品が生じる恐れがあるとして、全国がん患者団体連合会（全がん連）や日本難病・疾病団体協議会、日本癌治療学会などは１日、必要な原料の確保や医療機関への情報提供を求める要望書を厚生労働省などに提出した。
仁木博文厚労副大臣に要望書を手渡した後、記者会見した全がん連の天野慎介理事長は「物資の供給が途絶えると命に影響が及ぶ。枯渇してからでは間に合わない」と訴えた。継続的な治療を受けている患者で特に不安が大きいという。
要望書は、物資の不足が生じると「命に関わる重篤な疾病の医療提供体制に直ちに大きな影響を与える」とした。