日本産科婦人科学会は９日、重い遺伝性の病気が子どもに伝わらないよう、体外受精した受精卵の遺伝子を調べる「着床前診断（ＰＧＴ―Ｍ）」を巡り、２０２５年１～６月に３５件を審査し、同年１２月末までに２８件を承認したと発表した。不承認は２件、審査継続は５件だった。
結果判定期間の重複があるため、承認された２８件のうち５件は昨年９月に公表済み。今回、新たに公表したのは２３件で、乳がんや骨肉腫、脳腫瘍といった、さまざまな種類のがんになりやすくなる「リー・フラウメニ症候群」などを承認した。
ＰＧＴ―Ｍは、生命倫理や遺伝学の専門家の意見を踏まえ、実施の可否を学会が症例ごとに判断している。