ホルムズ海峡の事実上の封鎖を受け、海運会社でつくる日本船主協会の対策本部の初会合が４日、東京都内で開かれ、海峡の奥にあるペルシャ湾に日本関係船４４隻が留め置かれ、うち４隻に日本人船員２４人が乗船しているとの報告があった。３日時点では４２隻、２３人とされていたが、会員から追加情報があり、４日午前時点で情報を更新した。
当面の食料や水は確保できており、被害の情報はないという。
会合後に取材に応じた長沢仁志会長によると、４４隻のうち原油や液化天然ガス（ＬＮＧ）などエネルギー関連の船が約３０隻を占め、残りが自動車運搬船や貨物船という。
原油輸送の大動脈であるホルムズ海峡では、イラン革命防衛隊が封鎖を通告し、外国船が攻撃を受けた。長沢会長は「非常に切迫した状況。船員、船体、荷物の安全確保が最大の使命だ」と述べ、必要な情報を会員と共有し、政府と緊密に連携する考えを示した。