週明け２日午前の東京株式市場は、日経平均株価（２２５種）が大幅反落し、前週末終値からの下げ幅は一時１５００円を超えた。ホルムズ海峡が事実上の封鎖状態となったと伝わり世界経済への悪影響が警戒され、投資家心理が悪化した。
平均株価の午前終値は前週末終値比８９９円５１銭安の５万７９５０円７６銭。一時急騰した原油価格が上げ幅を縮めたことから、株式を買い戻す動きが出た。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は６３・９２ポイント安の３８７４・７６。
２日の東京商品取引所では中東産原油先物の指標価格が上昇した。一時１キロリットル当たり７万２千円台を付け、前週末の終値に相当する指標価格の清算値と比べ約９％上げた。ホルムズ海峡は世界の石油消費量の約２割が通過する要衝。イラン革命防衛隊による石油タンカーへの攻撃も伝わったことで供給途絶への警戒が強まった。
エネルギー価格上昇は企業業績の悪化や消費低迷につながる恐れがあり、株価を下押しした。大手証券関係者は「軍事的衝突が長期化すれば経済への悪影響が大きくなる」との見方を示した。