冬季五輪・パラリンピックで競技が行われ、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）と日本パラリンピック委員会（ＪＰＣ）に加盟する全９冬季競技団体のうち、７団体が所属選手への誹謗中傷対策をしていることが３１日、共同通信の調査で分かった。４団体には「交流サイト（ＳＮＳ）で被害を受けた」と選手から相談もあった。アスリートへの中傷は近年世界的に相次いでおり、対応に追われている実態が浮き彫りとなった。
調査は２０２５年１２月、ＪＯＣ加盟の６団体とＪＰＣ加盟の３団体に実施。団体としての対策や選手からの相談の有無と内容、中傷を巡る課題を尋ねた。日本バイアスロン連盟以外の８団体はミラノ・コルティナ冬季五輪・パラリンピックに選手を派遣する。
調査の結果、ＪＯＣ５団体とＪＰＣ２団体がそれぞれ対策として、中傷を受けた際の対応やＳＮＳ利用に関する研修会、通報窓口の設置、顧問弁護士への相談体制を整えていると回答した。
うちＪＯＣ３団体とＪＰＣ１団体には被害相談が選手から寄せられていた。