調査会社インテージ（東京）が３０日発表した２０２６年のバレンタインデーに関する意識調査によると、チョコレートを「渡す予定はない」と回答した女性が４２・８％に上り、昨年と比べ４・０ポイント増加した。物価高を背景に家族や職場向けを中心に贈答用のチョコレートを買い控える動きが強まっている。
調査は１４～１９日に全国の１５～７９歳の女性モニター約２５００人を対象に実施。贈る相手を尋ねたところ家族は前年比４・４ポイント減の３８・７％。友人は２・１ポイント減の１１・２％、「義理チョコ」は１・３ポイント減の７・９％で軒並み減少した。一方で自分用は０・３ポイント増の２１・３％とほぼ横ばいとなった。
平均予算は８・１％上昇の４９４３円。予算増加はチョコレートの値上がりが主な理由で、「おいしいもの・よいものを買いたい」と答えた人は８・２ポイント減の２３・８％となり、支出抑制の姿勢がうかがえた。
職場の義理チョコに「参加したくない」と回答した人は１・２ポイント増の８５・４％で、２２年の調査開始以来、最高に。