２０２５年度に全国の公立小中学校が立てた年間授業計画で、標準時間数の年１０１５こまを大きく上回るカリキュラム編成をしている学校の割合が大幅に減ったことが２６日、文部科学省の調査で分かった。週当たりの授業数が３１こまを超えて過密になる年１０８６こま以上の割合は、小学５年が１・８％、中学２年が２・５％で、２４年度よりそれぞれ１５・９ポイント減、１２・７ポイント減となった。
学習指導要領は年３５週以上授業を行うとしている。標準の年１０１５こまを３５週でやる場合は週２９こまで、平日５日間で消化するなら６こま授業が４日、５こま授業が１日の計算。年１０８６こまだと週１日は７こま授業が必須で、児童生徒の負担が大きくなる。
調査は全ての公立小中学校約２万７５００校に実施。標準時間数を上回る計画を立てるのは、主に災害や感染症といった不測の事態に備えるためだが、１０８６こま以上の学校のうち、小５の２８・３％、中２の１８・８％が、上回った分の使い方を具体的に想定していなかった。