２１日午前の東京株式市場は、日経平均株価が大幅反落した。前日終値からの下げ幅は一時１２００円を超え、節目の４万９０００円を割り込んだ。米国の雇用が冷え込んでいるとの観測から、前日の米国株が下落した流れを引き継いだ。半導体関連銘柄を中心に利益確定売りが優勢となった。
午前終値は前日終値比１１７０円１４銭安の４万８６５３円８０銭。ＴＯＰＩＸは９・９３ポイント安の３２８９・６４。
米政府機関閉鎖の影響で遅れていた９月の雇用統計が２０日に発表された。失業率の上昇によって投資家心理が悪化し、２０日の米国株式市場では主要株価指数がそろって下落した。