ホンダと日産自動車が、自動車を高度に制御する基盤ソフトウエアを共通化する方向で調整に入ったことが１４日分かった。２０２０年代後半にもソフトを搭載した製品の発売を目指す。ソフトは自動運転や車内での娯楽といった機能を拡張する上で重要な技術で、開発競争が激化している。協業により開発を加速させてコストを抑える狙いがある。
両社は今年２月、経営統合の協議を打ち切った。日産がホンダによる完全子会社化の提案に難色を示したためだ。一方、統合協議の前から電気自動車（ＥＶ）やソフトの開発では連携の可能性を探っていた。
高度なソフトを搭載する次世代車は「ＳＤＶ（ソフトウエア・デファインド・ビークル）」と呼ばれる。開発や運用には膨大な車両データが必要で、協業するメリットは大きい。米ＥＶ大手のテスラや中国勢が先行しており、タッグを組んで対抗したい考えだ。
ソフト開発に併せ、車に使う半導体やモーターなど駆動部品の共通化も検討している。