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県民 年平均16・4回入浴 「温泉白書」を刊行

 大銀経済経営研究所(大分市)は、大分県の温泉について体系的にまとめた「おおいた温泉白書」を刊行した。温泉の歴史や特徴、地域分布、県民生活との密接さ、入浴だけでない多様な活用、1230億円を超す経済波及効果…。日本一の源泉数と湧出量を誇る「おんせん県」の実力を、さまざまな角度から浮かび上がらせた。
 研究員7人が1年余りをかけて編集。NPO法人・別府温泉地球博物館(別府市)の由佐悠紀理事長(京都大学名誉教授)も執筆、監修した。
 温泉資源の特徴が分かるさまざまなデータを掲載。温泉は豊後大野、津久見両市を除く16市町村で湧き、泉質は全10種類のうち8種類ある。湧出量は県内全世帯48万6千超の浴槽を6時間弱で満杯にできる計算。自噴量の割合は41%で全国の28%を大きく上回るほか、熱い湯が多いという。
 県民にとって温泉は身近で欠かせない存在。同研究所が実施した県民アンケート(490人が回答)では、利用頻度は年平均16・4回で、他機関の全国調査と比べて4・8倍。よく行く温泉までの所要時間は10~30分が26%、30分~1時間が47%と1時間以内が大半。住宅や共同浴場など個人利用の源泉割合が圧倒的に多い点も際立っていた。
 入浴以外の活用も活発だ。以前から農業ハウスの暖房、スッポンやウナギの養殖などに使われ、最近では地熱・温泉熱発電が増加。健康・医療分野の利用にも関心が高まっている。
 観光を中心に温泉がもたらす経済波及効果は約1236億円と推計した。うち付加価値分は640億円で、県内総生産(2013年度)の1・5%に相当し、農業生産額(686億円)と同程度となっている。
 同研究所の沓掛正幸社長は「大分県の温泉力の高さを再認識した。宝を末永く生かしていくため、一人一人が保護と活用を両立する意識を持つことが大事だ」と話している。
 A4判168ページ。300部を発行。同研究所で1部1620円(税込み)で販売している。
※この記事は、2月2日大分合同新聞朝刊1ページに掲載されています。

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