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大分県内の2018年宿泊者、延べ777万人で過去最多

 観光庁が公表した宿泊旅行統計調査によると、2018年に県内のホテルや旅館を利用した宿泊者数は延べ777万4300人と17年より5・8%(42万4020人)増えた。現行の調査方法になった11年以降で過去最多となった。県は国民文化祭をはじめとする文化行事の開催、災害被害が比較的少なかったことなどで国内客を中心に押し上げたと分析している。外国人客も140万人を突破し、最多を更新した。
 県が観光庁のデータ(確報値)を集計し9日、発表した。
 これまでの最多は、JRグループと県内の官民が連携して「デスティネーションキャンペーン」を実施した15年の738万人。18年は10~11月の全51日間にわたり国民文化祭、全国障害者芸術・文化祭が開かれた。国東半島の六郷満山開山1300年の節目に年間を通じて多彩な記念行事もあり、国内客を中心に増えたとみられる。日本人の宿泊者数は633万2090人で、17年と比べ6・2%(36万8740人)の増加になった。
 外国人も144万2210人と4・0%(5万5280人)増えた。全国トップだった前年の伸び率(67・7%)と比べると落ち着いたものの、「SNSによる情報発信など地道なプロモーションが奏功した」(県観光政策課)。国・地域別の構成比はトップの韓国が59・2%、台湾の11・8%、香港の9・4%、中国の8・9%など。
 今秋にはラグビーワールドカップ大分開催を控え、欧米や大洋州からの宿泊者増加が期待されている。9日にあった定例会見で広瀬勝貞知事は「チャンスを生かし、観光振興を図っていきたい」と述べた。
※この記事は、7月10日大分合同新聞朝刊1ページに掲載されています。
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