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「大分の野菜畑」全国に 犬飼町の冷凍加工場が本格操業

 「大分の野菜畑」を全国に売り出せ―。豊後大野市に昨年進出した冷凍加工野菜メーカーが、市内の農家や農業法人の協力で順調な滑り出しを見せている。市は道の駅が市内に五つある強みを生かして、東京や福岡で農産加工品をPR。消費者への認知度向上に挑む。

 冷凍加工野菜の製造・販売を手掛ける「フレッシュグルメ」(本社・福岡市、渡辺正二郎社長)は昨年11月、豊後大野市犬飼町田原に加工場を開設した。地元で採用した従業員約40人の研修などを経て4月から本格操業。全国の学校や病院、高齢者施設などの給食の他、外食・総菜業者向けにホウレンソウやコマツナ、サトイモなど多様な冷凍加工野菜を送り出している。
 同社は冷凍食品商社に勤務していた渡辺社長(55)が1998年に創業。製造は宮崎県などの会社に外注していたが、同業他社が少ない豊後大野市の農産物生産力や品質に注目。大分県や同市の協力を得て初めての自社加工場(延べ床面積660平方メートル)を設けた。
 21日、加工場では流れ作業でホウレンソウの加工をしていた。洗浄からボイル、水による冷却、細断など多くの作業は機械化。白衣で全身を包んだ従業員が冷凍用トレーに手際良くホウレンソウを詰めていた。別のレーンでは凍ってブロック状になったホウレンソウを袋詰め。段ボール箱の中に並べて出荷状態に仕上げていた。
 現在、同社へ農産物を出荷しているのは農業法人12社(竹田市を含む)、集落営農法人12団体、個人農家25戸。1日当たり4トンを加工できる体制が整った。阿河(あが)秀紀大分支店長(44)=三重町=は「今秋の目標を既にクリアした。個人農家が予想の倍。口コミで新しい引き合いが続いている」と話す。
 一方、市内の農家は高齢化が進み、生産力の減少が課題になっている。同社は昨年10月、農業生産法人「創(そう)」を設立。1・5ヘクタールの自社農場で種芋の生産や新品種の試験栽培をして生産者を後押し。7人のスタッフが農家を回って生育状況の確認や種まき、収穫の応援などをしている。
 阿河支店長は「若いスタッフが交流することで生産量拡大や新しい作物への挑戦意欲が湧いてくる。地域に敬意を払って生産に参加することが将来につながる」と確信する。
 来年秋までに加工場を増設し、加工能力を3倍にする方針。阿河支店長は「冷凍野菜市場は伸びている。1次産業とタッグを組んでいきたい」と話している。
※この記事は、5月24日大分合同新聞朝刊14ページに掲載されています。
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