
握手を交わす野口隆之大分大学医学部長(右)と杉村忠彦県地域成人病検診協会理事長=23日午前、由布市の大分大学医学部
県地域成人病検診センター(大分市)が1978年から実施した約240万人の健康診断データを分析し、がんなどの研究に役立てようと、センターを運営する県地域成人病検診協会(理事長・杉村忠彦大分市医師会長)と大分大学医学部(野口隆之学部長)は23日、共同研究や人材交流を進めるための協定を結んだ。
由布市挾間町の同大学医学部で協定書の調印式があり、杉村理事長と野口学部長がサインを交わした。野口学部長は「県民の健康、福祉の増進のために役に立ちたい」と話した。
センターが昨年度末までに行った人間ドックや健康診断、市民健診、学童健診といった健診事業で得た血液などのデータを活用。センターは大学側の要請に応じ、当面は個人が特定されない範囲のデータを提供。大学がデータを分析、解析してセンターとの共同研究に取り組む。このほか、大学の医師がセンターの健診業務に携わり、提言や助言を行うことで、日ごろの健診の質を向上させたい考え。
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