
放電技術を使った空気清浄装置の実験をする大分大学工学部の大久保利一教授(右端)ら=大分大学
大分県内の大学などが民間企業と共同研究で生み出した商品やシステムが、社会的な課題の解決に生かされている。新型インフルエンザのウイルス除去や、二酸化炭素(CO2)の排出削減につながる取り組みもあり、“大分発”の研究に注目が集まりそうだ。
大分大学工学部の大久保利一教授とダイキン工業(大阪市)が共同開発した空気清浄機は、強い酸化分解力を持つ「ストリーマ放電」という技術を世界で初めて実用化。2004年に発売した。シックハウス症候群の原因となるホルムアルデヒドを分解するほか、ことし9月には、新型インフルエンザウイルスを4時間で100%分解・除去する効果を、研究で実証した。
CO2排出削減に向けたプロジェクトは、立命館アジア太平洋大学と杵築市、NPO法人地域環境ネットワーク(大分市)、通信大手のKDDI(東京都)などが連携して実験。衛星利用測位システム(GPS)や加速度センサーの付いた携帯電話を活用。市民がエコドライブやエコ通勤(公共交通機関の利用)によって排出を抑えたCO2の削減量を計測し、数値化する。11月末ごろから実測を始める。
両大学などでつくる「地域連携研究コンソーシアム大分」は22日午前10時から午後4時半まで、各校が学外との連携で共同研究した成果をPRする初の展示会「豊の国ものづくり展~産・学・官共同研究から生まれた逸品~」(主催・大分合同新聞社、同コンソーシアム)を、大分市の大分全日空ホテルオアシスタワーで開く。飲食料品やIT関連を含めた計16件を紹介。それぞれの研究開発や特長について発表するセミナーも開催する。
来場は無料だが、セミナー聴講は入場券が必要。問い合わせは事務局の大分合同新聞コミュニケーション開発室(TEL097・538・9646)へ。
<ポイント>
地域連携研究コンソーシアム大分 2007年9月に発足。地域活性化への貢献を目的に、単独の学校では難しい研究分野に連携して取り組んでいる。▽大分大▽県立看護科学大▽県立芸術文化短大▽大分高専▽日本文理大▽別府大▽別府大短大部▽立命館アジア太平洋大―で構成。
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