大麻などの違法薬物について、大分大学が学生にアンケートを実施したところ、回答した学生の1・9%(三十八人)が「使用や栽培を誘われたことがある」と答え、うわさを含めると6・1%(百二十一人)が「周囲に使った人がいる」と答えていたことが二十九日、同大学が公表した調査結果で分かった。大麻や違法薬物の実物を「見たことがある」と答えた学生も5・7%(百十四人)いた。
関東や関西の大学を中心に大麻の栽培や使用といった薬物乱用の問題がクローズアップされる中、大分大学でも学生の間に薬物が入り込んでいることを裏付ける結果となった。同大は今後、薬物の乱用防止に向けた活動を強化する。
アンケートは今年一月、大学院生を含む全学生(五千八百二十二人)に配布し、千九百九十四人が回答した。回答率は34・2%。回答者のうち99・3%は大麻の所持、栽培などが違法行為であることを知っていた。一方で、3%(六十人)が大麻などを「使用や栽培をしたいと思ったことがある」と答えた。アンケート結果による処分はしない。
羽野忠学長は結果について「予想を超える数字だ」と驚きを隠しきれない様子。使用の有無を問う項目を設けなかったことについては、「意識啓発が目的であり、学生を信頼していたため」と話している。
昨年、県内の摘発11人
大麻汚染は県内でも広がりを見せている。県警によると、二〇〇八年の大麻取締法違反の摘発者は十一人と、過去五年間で最も多かった。このうち未成年者は三人。大麻の押収量も四百六十五グラムで過去最高を記録した。
大麻が広がる理由として、(1)喫煙感覚で吸引でき、罪の意識が希薄(2)インターネットなどで種子を購入、栽培しやすい―などがあるとされる。県警組織犯罪対策課は「犯罪意識は希薄でも、違法薬物に変わりはない。薬物乱用防止の啓発活動と、取り締まりを強化したい」と話している。
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