県内の大手製造業では五、六日、トップの訓示やあいさつがあり、ことしの作業を始動させた。昨年秋以降、自動車や精密機器、半導体などは、景気後退でいずれも大きくペースダウン。近年、増産を続けた経営環境は一気に厳しさを増し、トップの言葉には「逆境」「変化への対応」などが目立った。
ダイハツ九州(中津市)は、本年度計画で一万台の減産。魚井和樹社長は六日、「厳しい年明けになった。現地・現物主義を徹底して各自の仕事を見直し、効率、品質をさらに高める必要がある。こういう時期だからこそ、明るく、元気に取り組み、大変な時代を乗り切ろう」と呼び掛けた。
大分キヤノンマテリアル(杵築市)の藤原謙二社長は五日、「株価の下落や急激な円高など、激動の一年だった。現場力を上げて、筋肉質の企業体質を築いていきたい」と決意。
昨年十月、新たなスタートを切った新日本石油精製(旧・九州石油)大分製油所。甲斐康信所長が五日、社内トップクラスの製油所にするため、「諸コストの削減と一人一人の採算意識の徹底」を指示した。
十四日まで一部ラインを休止中の東芝大分工場(大分市)は九日に仕事始めをする。本社(東京)では五日、西田厚聡社長が「景気変動に負けない事業構造の再構築」を訴えた。
大分キヤノン(国東市)は、年頭あいさつに関する取材に「今回は辞退したい」とした。
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