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「大分県の皆さんに感謝したい」と語る泉正文国体委員長
7日に閉幕した第63回国民体育大会・大分国体は、時代にマッチした新たな国体を模索する「国体改革2003」が初めて完全実施された節目の大会だった。日本体育協会の泉正文国体委員長に、大分国体を見た感想を聞いた。
国体改革の具体的取り組みのうち、柱の一つは大会の充実・活性化だった。今年は北京五輪直後にもかかわらず、五輪日本代表の約3割に当たる93人が参加。大分県からは、ふるさと選手制度を利用し、陸上四百メートル障害の成迫健児選手らが参加した。「地元選手団の活躍とともに、トップアスリートの参加は大会の盛り上がりに不可欠。代表選手に対する予選免除や、各競技の規定変更といった改革が一定の成果を挙げた」
国体は競技者の育成・強化を図る場とも位置付ける。現在、40競技(冬季競技を含む)のうち16競技で中学3年の参加を認めている。「ジュニア選手全体の底上げにつながる。既に参加可能にした競技団体からは肯定的な評価を得ている」という。
改革のもう一つの大きな柱は大会運営の簡素・効率化だった。大分国体では大会規模の適正化として、改革前と比べ参加者数を約15%削減した。「今回はどの競技もほぼ一律に減らしたため、参加チームが8しかない、補欠選手数が本来の規則より少ない―といった状況も生じた。適切な競技会運営の観点からも検証が必要」と指摘。
競技施設に関しては、適した施設がなかった2競技を熊本県で実施。会期を前後半に分け、1会場で2競技を行うなどした。「既存施設をうまく活用していた」と評価した。
こうした改革の進ちょく度について、「成果を得たものもあれば、継続中のものもある。開催県では注目されるが、全国的な盛り上がりはまだまだ。さらなる改革を進め、今後の開催県に生かされることを願う」と話した。
さらに、大分国体を振り返って「ボランティアをはじめ、多くのスタッフがしっかりと運営していた。民泊では、地元の方々と各県選手団が親しく交流し、素晴らしい思い出ができた。大会の成功にご協力いただいた大分県の皆さんに感謝したい」と締めくくった。
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