子どもたちの元気な声が山あいの運動場に響く。県北部にある小さな小学校。全校児童はわずか６人だが、みんな兄弟のように仲良しだ。
　本紙「飛び出せ学校・大分合同小学生新聞」の仕事で県内各地の小学校を回るが、新聞作りを希望する学校の中には、児童数の減少で存続の危機にさらされている学校が少なくない。
　冒頭に書いた学校は、駅などまでの距離を基準に決められる１級の「へき地学校」。１３０年の歴史があるが、過疎・少子化で来年も再来年も新入学の予定はない。市は現在５校ある旧町の小学校を、将来１校に統合する計画という。
　今年４月に着任した校長は「前任校も３月で閉校した。学校は学びの場であると同時に人々が集う“核”となる場所。なくなれば地域は灯が消えたようになる」と表情を曇らせた。
　県教委によると、県内のへき地学校は小中学校合わせて６７校。複式学級の小学校は８５校（１５６学級）に上る。各市町村教委によれば、県内では小学校１１校と中学校１校が来春で閉校する予定だ。
　学校の統廃合には賛否両論があるのは承知しているが、明るく元気な小規模校の子どもたちと接するたびに「何とか学校を残せないものか」と考えてしまう。
　県中部にある児童数３２人の小学校は、通学区外からも入学できる小規模特認校。１１人が“外”から通う。５、６年後には地元の子が約半数に減る見通しで、校長は「外から何人入ってくれるかが存続の鍵。一人一人の顔が見え、皆が分かり合える。そんな学校も必要ではないか」と指摘する。
　過疎・少子化に歯止めをかけるのは難しい。子育てや地域振興の視点から、幅広く、息の長い対策が必要だからだ。学校や地域の人たちの努力、県や市町村の力だけでは限界がある。政権与党となった民主党はマニフェストで「一つ一つの生命を大切にする社会、活気に満ちた地域社会づくり」をうたっている。地域で輝く小さな学校にもっと光を当てる―。日本がそんな国であってほしいと願う。
　(編集局次長兼読者・情報センター長　白倉純)