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三和酒類ワイン増産へ 国産人気追い風

 三和酒類(宇佐市)はワインの増産に取り組む。原料のブドウの自社栽培を5ヘクタールから15ヘクタールへと3倍に拡大し、2022年度に商品の生産量を1・4倍に増やす計画。国産ブドウを使い国内で造った「日本ワイン」の需要増に対応する。高齢化で同市安心院町のブドウ農家は年々減っており、原料を安定的に調達する狙いもある。

ブドウ農家年々減少 自社栽培3倍に

 三和酒類はワイナリー「安心院葡萄(ぶどう)酒工房」(市安心院町)に隣接する下毛地区の5ヘクタールで11年度からブドウを栽培している。農水省の緊急農地再編整備事業を活用し、子会社が今年4月、ワイナリーから約10キロの矢津地区にあるブドウ畑や遊休地など10ヘクタールを取得した。うち半分の5ヘクタールは造成を終え、21年度からブドウを収穫できる見通し。
 現行の下毛地区では11種のブドウを栽培している。矢津地区では国内外のコンペで高い評価を得る白ワイン用の「シャルドネ」をはじめ、新商品を検討する赤ワイン向けの「ノートン」「ヒジュノワール」などを生産する。
 国税庁のホームページによると、ワインの製造場は15年度で367場と08年度に比べ57場増えており、中でも新規に免許を得たのは34場と14年度から倍増。近年、増加傾向にある。同社は「日本ワインの風味や安全性は徐々に認知が高まり人気が出ている」と背景を説明する。
 こうした需要を捉えるため、同社は22年度には約20万本(720ミリリットル換算)と現行より1・4倍を生産する方針。
 安心院町のブドウ農家は高齢化が進み、同社が調達できる量は減っている。自社畑で約40トンを生産できるようになった14~15年度は、農家からの仕入れと合わせて年間約180トンを使用していたが、昨年度は150トンに減った。自社栽培を広げることで、原料調達を安定させる狙いもある。
 安心院葡萄酒工房の古屋浩二工房長は「各地のワイナリーで原料の確保が課題になっている。ニーズに対応するためにも生産体制を整えたい。地域と一緒に新規就農が進む仕組みも考えられたら」と話した。

<メ モ>
 三和酒類の安心院葡萄酒工房は2001年にオープン。原料は全て安心院産ブドウ。ワインは年間約15万本を生産し、売上高は約2億5千万円。
※この記事は、8月14日大分合同新聞朝刊1ページに掲載されています。

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